葬儀にかかる費用
「お葬式って、いったいどのくらいの費用がかかるものなのか？」
「いくらぐらいなら最低限の葬儀ができるだろうか？」
これら葬儀費用についての心配や疑問は、普段から私たちがもっとも多く受けるご相談です。
では、実際のところ葬儀にはどのくらいの費用が必要となるのでしょう？ 以下では、そそのための指針となる情報をご案内します。それぞれの項目をクリックしてご覧下さい。
葬儀に必要な３つの費用
葬儀にかかる費用は、一般には次の図のように、「葬儀本体費用（葬儀一式費用）」と「寺院費用」、そして「飲食接待費用」に大別され、この3つの合計額が実際にかかる「葬儀費用」と言われます。
葬儀社が事前に示す見積書は、通常は「葬儀本体（葬儀一式）費用」のみで、「寺院費用」や「飲食接待費用」に属す費目は入っていないのがふつうです。つまり、葬儀社の見積書＝葬儀費用の総額ではないということは、知っておく必要があります。
また、葬儀社が「○○葬プラン」といった広告・案内している葬儀セットの価格では、最低限の飲食接待費用は含まれていることが多いですが、寺院費用は入っていません。あくまで、葬儀の基本セット料金と考え、誤解しないようにしましょう。
葬儀は出費だけではない
葬儀となると支出費用だけを考え、簡素・節約・低額に・・・と思う人が多いですが、葬儀には「香典」などの「収入」もあることを考慮すべきです。
葬儀には「収入」もあります
通夜・お葬式に会葬する人からはもちろん、会葬しない人からもいただくことのある「香典」は、葬儀における「収入」となります。
「香典」は文字通り、香・線香の代わりに霊前（仏前）にお供えするものという意味ですから、仏式葬儀の礼法ですが、現代では宗教に関係なく葬儀に際してお悔やみの心を示すものとして、通夜かお葬式に会葬するときに、一定額の現金を不祝儀袋に入れて持参し喪家（喪主・家族）に渡すことが一般化しています。
香典には葬儀を営む喪家への慰労・支援の意味もあり、故人と直系親族であっても喪主や同居家族以外の人は持参するのが定法です。
また、最近は生命保険に葬儀費用の補助を組み込んだ商品もありますが、もし故人がそうした保険契約をしていた場合には支払いを受けることができ、これも葬儀の「収入」となります。
それ以外にも、各健康保険組合では加入者が亡くなったときに、葬祭補助金・埋葬費などの名目で一定額を支給することになっています。これも「収入」になります。
葬儀費用は「支出」と「収入」の差し引きで考えます
このように、葬儀を営む際には支出がある一方で収入もありますから、実質的に必要となる葬儀費用は、それら「出」と「入」の差し引きで案分すべきものです。
葬儀に参列する人が持参する香典の金額には、生前の故人との関係などによって「相場」と言われる目安があります。
厳粛な葬送に際して不謹慎と思われるかもしれませんが、会葬者の人数・顔ぶれによって、香典の総額もある程度想定することができます。それ以外の葬儀におけるインカム要素も把握すれば、葬儀費用のおおまかな収支の予算化もでき、それによって葬儀にかかる実質的な費用の見通しが立ち、かけられる費用を冷静に判断することもできます。
少人数の葬儀なら費用負担が少なく済むとは限りません
最近の葬儀では、少人数の家族葬や、お葬式なしの直葬が選ばれる傾向が見られます。その理由として、「出費を抑えたい」「身内以外の人が来ると煩わしい」といった声が聞かれます。
しかし、葬儀費用を上記のように、「出費」だけではなく「入」の金額との相関で考えるようにすると、必ずしも、身内だけの小規模な葬儀・葬送が費用負担を軽くできるとは言えない場合も多々あります。
（具体的には、「家族葬」、「直葬」のページを参照ください。）
香典相場
香典の金額は、親族であれば故人との血縁の濃さ、親族でなければ故人との付き合いの深さによって異なります。また、贈り主の年齢によっても幅があります。 下記はもっとも一般的な目安です。
| 故人との関係 | 金額 |
| 祖父母 | 30,000～50,000円 |
| 父母 | 50,000～100,000円 |
| 兄弟姉妹 | 30,000～50,000円 |
| 伯父・伯母 | 10,000～30,000円 |
| 職場の上司 | 5,000～10,000円 |
| 職場の同僚 | 10,000円～ |
| 職場の部下 | 5,000～10,000円 |
| 友人・知人 | 5,000～10,000円 |
| 隣近所 | 3,000～10,000円 |